現役ドラフトのルールは？指名されなかったらどうなる？

2022年より開始した現役ドラフト。野球ファンなら一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか？

2023年シーズンは現役ドラフトで獲得した選手が大活躍した球団もあり、今年も多くの野球ファンがその結果に注目していることでしょう。

そんな現役ドラフトですが、新制度ということもあり詳しいルールを知らない人が多いのではないでしょうか？

この記事では「現役ドラフト」について理解できるように、以下の3点についてわかりやすく説明します！

このブログでわかること

現役ドラフトとは？

現役ドラフトとは出場機会に恵まれない選手の移籍を活性化させるために他チーム所属の現役選手を指名できる制度です。

メジャーリーグの「ルール・ファイブ・ドラフト」を参考に日本プロ野球選手会が導入を希望し、当初は2020年シーズンオフに開催される予定でしたが、新型コロナウイルスの影響で延期となり、2022年シーズンオフに初めて開催されました。

ここからは現役ドラフトのルールについて解説していきます！

まず、指名対象選手として各球団は保留者名簿をNPBに提出すると共に、指名対象選手を2名以上選出する必要があります。指名対象選手は必ず選出しNPBに提出しなければなりません。

☑️保留選手名簿とは

球団が翌年度も引き続き契約を結ぶことを予定している契約保留選手の一覧のこと。

プロ野球には保留制度が設けられており、球団は保留者名簿に記載されている選手の独占交渉権を持っている。

そのため保留者名簿に載っている選手は他球団と交渉することができない。

現役ドラフトの主な対象選手は、年俸5千万円未満の選手となっています。しかし1名に限り年俸5千万円以上1億円未満の選手を現役ドラフトに出すことができます。

年俸の条件をクリアしても下記に該当する選手は現役ドラフトの対象外です。

ここからは現役ドラフトの仕組みについて解説していきます！

前提として現役ドラフトでは各球団は最低１人は必ず指名しなくてはなりません。

このルール上、指名順が最も重要な要素となってきます。

指名順は以下の通りで決定します。

入札数の最も多い球団が最初に指名権を得られるため、対象選手が多ければ多いほど有利と言える。

現役ドラフトの指名対象として選出された選手が指名されなかった場合、元の球団に残留となります。

現役ドラフトの開催期間は戦力外期間が終了しているため、球団は指名されなかった選手ともう一年契約を結ぶことになるのです。

しかし、指名されたにも関わらず入団を拒否した場合はトレード拒否と同様に任意引退となります。

ここからは2022年の現役ドラフトの結果を解説していきます！

今回は現役ドラフトについて解説しました。

2023年シーズンでは細川選手や大竹選手がキャリアハイの成績を残すなど、現役ドラフト組の活躍が話題となりました。

現役ドラフトは出場機会に恵まれない選手の救済措置としての役割を果たしていると言えるでしょう。

一方、2022年の現役ドラフトで指名された12名のうち、4名が1年で戦力外となり明暗が分かれる結果となりました。

始まったばかりの制度なのでまだまだ課題も多いと思いますが、現役ドラフトを通して出場機会を増やし活躍する選手が1人でも増えることを願っております。

最後までお読みいただきありがとうございました。